「車椅子を使っているが、フルタイムで働きたい」「義手・義足があり、仕事探しをどこから始めればいいか分からない」「身体的な制限があっても長く続けられる仕事がしたい」——身体障害のある方の仕事探しには、職場環境のバリアフリー・体力的な配慮・通勤手段など、考えるべき視点が複数あります。この記事では、身体障害のある方の就労における基本的な視点と活用できる支援を整理します。
身体障害者の就労——現状と課題
身体障害のある方の就労においては、職場環境（バリアフリー設備・トイレ・段差など）、業務内容（立ち仕事・重い物を持つ作業など体力的な負担）、通勤手段（公共交通機関のアクセス・自家用車通勤の可否）、医療・リハビリとの両立、などが具体的な課題になることが多いです。
一方で、身体障害のある方の就労率は精神障害・知的障害と比較して高い傾向があります（2026年時点の障害者雇用状況に関する公表データより）。これは、身体的な配慮（バリアフリー・座り仕事）が比較的対応しやすく、業務能力自体に影響しない場合が多いためです。ただし、個人の状態・障害の種類・程度によって大きく異なります。
利用できる支援機関・サービス
身体障害のある方が就労に向けて活用できる主な支援機関は以下の通りです（2026年時点）。
- ハローワーク（専門援助部門）：障害者雇用を専門とする窓口。求人紹介・応募支援を行う
- 障害者就業・生活支援センター：就労と生活の両面での相談・支援。地域に1〜複数あり
- 就労移行支援事業所：身体障害に特化した事業所もある。就職準備・実習を通じたサポート
- 職業センター（高齢・障害・求職者雇用支援機構）：職業評価・職業訓練・ジョブコーチ支援など
「今の自分の状態」を整理してから動く
仕事探しを始める前に、「今の自分の状態で何ができて何が難しいか」を明確にしておくことが、就職後のミスマッチを防ぐために重要です。主治医やリハビリ担当者に「就労に向けた制限・配慮事項」を確認しておくと、就職活動での説明がスムーズになります。
「事故で車椅子になって、仕事に戻れる気がしなかった。でも職業センターに相談したら、自分のスキルを活かせる在宅ワーク系の仕事を一緒に探してくれた。諦めなくてよかった。」
30代・男性（脊髄損傷）
障害者雇用か一般就労か——判断のポイント
身体障害のある方の場合、障害者雇用（オープン就労）と一般就労（クローズ）のどちらを選ぶかは、「配慮の必要性の程度」「業務能力のレベル」「プライバシーへの考え」などで判断します。業務能力に問題がなく、環境配慮（バリアフリーのみ）で対応できる場合は一般就労を選ぶ方も多くいます。一方、体力的な制限が大きい・通院が多い・就労時間の短縮が必要な場合は障害者雇用の方が配慮を受けやすいことがあります。
- 職場環境・業務内容・通勤・医療との両立の4視点で仕事を探す
- ハローワーク・職業センターなどの専門機関を活用する
- 主治医から就労上の制限・配慮事項を事前に確認する
- 障害者雇用か一般就労かは状態と目標に合わせて判断する
「働きたい」という思いを一緒に形にしましょう。一人で抱えなくていいです。
よくある質問
Q. 身体障害者手帳がないと就職できませんか？
手帳がなくても就職できます。ただし障害者雇用枠の利用には手帳が必要な場合があります。
Q. バリアフリーの職場はどうやって探せばいいですか？
ハローワークや就労支援機関に相談するとバリアフリー対応の求人情報を提供してもらえることがあります。
Q. 在宅勤務は身体障害のある方に向いていますか？
通勤の負担が減る点でメリットがある場合があります。ただし孤立リスクへの対処も必要です。
Q. 就労とリハビリを両立するにはどうすればいいですか？
通院・リハビリの時間を配慮できる職場を選ぶこと、シフト調整の配慮を求めることが有効です。
Q. 身体障害での就労について最初に相談するのはどこですか？
ハローワークの専門援助部門または障害者就業・生活支援センターに相談することをお勧めします。
おのざる（mimemime）
就労支援員として障がいのある方の「働く」に伴走してきた経験をもとに、一人ひとりに向き合う支援を届けています。