身体障害がある方の仕事探し。考えておきたい視点と使える支援

「車椅子を使っているけれど、フルタイムで働きたい」。「義手・義足があって、仕事探しをどこから始めればいいか分からない」。「身体的な制限があっても、長く続けられる仕事がしたい」。そんな声を、就労支援の現場で何度も聞いてきました。身体障害のある方の仕事探しには、職場環境のバリアフリー・体力的な配慮・通勤手段など、考えるべき視点が複数あります。この記事では、身体障害のある方の就労における基本的な視点と、活用できる支援を整理します。

身体障害者の就労、現状と課題

身体障害のある方の就労においては、職場環境（バリアフリー設備・トイレ・段差など）、業務内容（立ち仕事・重い物を持つ作業など体力的な負担）、通勤手段（公共交通機関のアクセス・自家用車通勤の可否）、医療・リハビリとの両立、などが具体的な課題になることが多いです。

職場見学の際は「多目的トイレやエレベーターがあるか」だけでなく、「受付から自分の席まで、実際にどう移動するか」も確認しておくと安心です。設備自体は整っていても、案内が障害のある方の目線で用意されていない職場もあるようです。まめざる

一方で、身体障害のある方の就労率は精神障害・知的障害と比較して高い傾向があります（2026年時点の障害者雇用状況に関する公表データより）。これは、身体的な配慮（バリアフリー・座り仕事）が比較的対応しやすく、業務能力自体に影響しない場合が多いためです。ただし、個人の状態・障害の種類・程度によって大きく異なります。

4つの視点を整理してから仕事を探すことで、ミスマッチを減らせる

利用できる支援機関・サービス

身体障害のある方が就労に向けて活用できる主な支援機関は以下の通りです（2026年時点）。

ハローワーク（専門援助部門）：障害者雇用を専門とする窓口。求人紹介・応募支援を行う
障害者就業・生活支援センター：就労と生活の両面での相談・支援。地域に1〜複数あり
就労移行支援事業所：身体障害に特化した事業所もある。就職準備・実習を通じたサポート
職業センター（高齢・障害・求職者雇用支援機構）：職業評価・職業訓練・ジョブコーチ支援など

「今の自分の状態」を整理してから動く

仕事探しを始める前に、「今の自分の状態で何ができて何が難しいか」を明確にしておくことが、就職後のミスマッチを防ぐために重要です。主治医やリハビリ担当者に「就労に向けた制限・配慮事項」を確認しておくと、就職活動での説明がスムーズになります。

「事故で車椅子になって、仕事に戻れる気がしなかった。でも職業センターに相談したら、自分のスキルを活かせる在宅ワーク系の仕事を一緒に探してくれた。諦めなくてよかった。」

30代・男性（脊髄損傷）

面接で「何ができて、何が難しいか」をどこまで伝えるかで悩む方も多いです。当事者の声からは、できないことを正直に伝えた上で、代わりにできることも一緒に示す伝え方が、結果的に信頼につながったという例が見られます。

相談の一コマ

相

相談者

面接で「車椅子で何ができますか」と聞かれるのが怖くて。できないことを正直に言ったら、それだけで落とされそうで。

ま

まめざる

できないことを隠すより、「これは難しいですが、こちらの業務なら対応できます」と伝え方を工夫できないか、一緒に考えてみましょう。できないこと1つだけで判断されるとは限りません。

相

相談者

代わりにできることも合わせて伝える、ということですね。

ま

まめざる

そうです。「この作業は体位的に難しいですが、事務や調整の仕事なら力になれます」というように、柔軟性を示せると、企業側も配属先を考えやすくなります。面接の練習は支援機関でも一緒にできますよ。

障害者雇用か一般就労か、判断のポイント

身体障害のある方の場合、障害者雇用（オープン就労）と一般就労（クローズ）のどちらを選ぶかは、「配慮の必要性の程度」「業務能力のレベル」「プライバシーへの考え」などで判断します。業務能力に問題がなく、環境配慮（バリアフリーのみ）で対応できる場合は一般就労を選ぶ方も多くいます。一方、体力的な制限が大きい・通院が多い・就労時間の短縮が必要な場合は障害者雇用の方が配慮を受けやすいことがあります。