「精神障害のことを職場に伝えるべきか」「バレたら解雇されるのでは」「どんな言い方で伝えればいいのか」——障がいの開示は、多くの方にとって大きな悩みです。この記事では、開示する・しないの選択肢と、伝える際の言い方・タイミングについて整理します。
「開示」か「非開示」か——どちらも正解がある
精神障害（うつ・双極性障害・統合失調症・発達障害など）があることを職場に伝えるかどうかは、あなた自身が決める権利があります。法律上、就職の際に障がいを申告する義務は原則としてありません（障害者雇用枠での応募は除く）。開示する場合の最大のメリットは「合理的配慮が受けられること」、デメリットは「偏見・不当な扱いのリスク」です。非開示の最大のメリットは「プライバシーが守られること」、デメリットは「配慮が受けられず、無理をして体調を崩す可能性があること」です。
伝えるタイミング——「内定後」が一般的
開示する場合、タイミングとして「内定後・入社前」が比較的多いパターンです。選考中の開示は、採用の判断に影響することがあります。内定後であれば「一緒に働く前提で、必要な配慮を相談できる」という立場で話せます。ただし、状況・職場・障がいの程度によっても変わります。支援者や就労移行支援のスタッフと一緒に「このタイミングで伝えるかどうか」を準備してから動くことをお勧めします。
「言い方」——伝える際のポイント
- 「何が困難か」ではなく「何があればうまく働けるか」を伝える：「大きな音が苦手です」より「耳栓の使用を許可いただければ集中できます」
- 具体的な配慮を一つ絞って伝える：最初から全部を伝える必要はない
- 「診断名」より「状態と対処法」を伝える：「うつ病です」より「疲れが蓄積しやすいため、週1回の面談を希望します」
- 書面・メモを活用する：口頭だけでなくメモで伝えると、お互いの認識がずれにくい
「最初は全部話すのが怖かった。でも『音が苦手なので耳栓をしていいですか』だけ伝えたら、『全然いいよ』で終わった。小さいことから伝えるって、思ったより簡単だった。」
20代・男性（ASD）
開示は「全部か無か」ではありません。伝えることを選び、伝え方を準備する。それが現実的な第一歩です。
よくある質問
Q. 精神障害を職場に伝える義務はありますか？
原則として義務はありません。ただし障害者雇用枠での応募は例外です。
Q. 開示するかどうかをどう決めればいいですか？
職場の雰囲気・障がいの程度・必要な配慮の内容などを考慮して判断します。支援者と相談することをお勧めします。
Q. 内定後に伝えたら取り消されることはありますか？
障がいを理由にした内定取消は問題になる可能性があります。ただしケースによるため、支援者と事前に準備しておくことが大切です。
Q. 伝え方が分かりません
「何が困難か」より「何があれば働けるか」を伝えることがポイントです。支援者と一緒に言葉を準備しましょう。
Q. 職場に伝えた後、合理的配慮の申請はどうすればいいですか？
職場の人事・上司との合意が基本です。就労定着支援や支援者が間に入ることもできます。
おのざる（mimemime）
就労支援員として障がいのある方の「働く」に伴走してきた経験をもとに、一人ひとりに向き合う支援を届けています。