「同じ部署の人に、障害のことを話すべきなのかな」「上司は知っているけど、同僚には秘密にしている。このままでいいのか」「伝えたら、態度が変わりそうで怖い」——職場の同僚に対する障害の開示は、とても難しい判断です。
「伝える」「伝えない」どちらが正解か
結論から言えば、どちらが正解かは「その職場・関係性・本人の気持ち」によって異なります。法律上、障害者雇用で就職した場合でも、障害の内容を同僚全員に開示する義務はありません。会社側は採用時に把握していますが、それを社内に周知するかどうかは、本人の同意が基本とされています。
伝える場合の具体的な言い方
「障害があります」という直接的な言い方より、「配慮の内容」を中心に伝える方が、受け入れられやすい場合が多いです。例えば「急な予定変更が苦手なので、早めに教えてもらえると助かります」「騒音が辛いので、集中作業のときに声をかけるのを少し待ってほしい」——このように「どうしてほしいか」を伝えることで、診断名を明かさなくても配慮を受けることができます。
伝えた後に「失敗した」と感じたとき
伝えた後に相手の態度が変わった・扱われ方が変わったと感じた場合は、支援者や上司に相談してください。また、一度話したからといって「全部話さなければならない」ということはありません。話す範囲をコントロールする権利は、常に本人にあります。
「障害名を言うより、『急な変更が難しい』と伝えた方が、ずっとスムーズに配慮してもらえた。診断名って、かえって先入観を持たれることもあるから」
30代・男性（ASD）
開示は「するかしないか」ではなく「何を・いつ・誰に伝えるか」を自分でコントロールできます。
よくある質問
Q. 同僚に障害のことを伝えるべきですか？
義務はありません。伝える場合も、障害名より「配慮の内容」を伝える方が有効なことが多いです。
Q. 伝えたら態度が変わりそうで怖いです
信頼できる人から少しずつ伝えること、または「配慮の内容」だけ伝えることも選択肢です。
Q. 上司は知っているけど同僚には話していません
それで問題なければ、現状維持も有効な選択です。
おのざる（mimemime）
元介護福祉士。障がいのある方の「働く」に伴走する就労支援員。「答えを出すより、一緒に考える」が信条。